社会人に大学院入学をお勧めする理由

私は、社会人の方々に社会人向け博士課程、修士課程、MBAなど、大学へ再び通うことをお勧めしています。

正直私は、論文博士という手段を結果的にとったため、大学に再び通うということはごく限られた機会でしかありませんでした。それでも、大学に行くことはワクワクしたものです。

もし、論文博士で取得する機会が得られなかった場合では、間違いなく社会人コースを目指していたと思います。

知的好奇心を満たすため

社会人になっても、むしろ社会人になったからこそ知的好奇心が出てくると考えています。

その一方で、学ぶ機会というのは社会人になると極端に少なくなっていきます。新しいことを学び吸収して行く過程は楽しいものであり、人生を豊かにしてくれるものです。

サラリーマンがニュースを見たり、新聞を読むのも、株価が気になったり競合他社を調べるためだけではないと思います。今世界がどうなっていて、日本の政治がどこへ向かっているのか知りたいという気持ちなのではないでしょうか?

仕事で知的好奇心は満たせるか?

もちろん、仕事から得られるものはたくさんあります。新入社員や移動直後は毎日毎日が新しいことの連続です。しかしその一方で、経験を積むに従ってマンネリ化して行くことも事実です。

楽しいことを仕事にしようというスローガンは掲げられることがおおいです。それでも自分のやりたいことを仕事にできるチャンスはとても少ない確率だと思いますし、好きなことでも仕事をして行くに従ってモチベーションが下がること、仕事と割り切らなくてはならない部分なども出てくると思います。

その時々感じるやりたいことや学びたいことを仕事の中から見つけ出す必要はないと考えます。

学びたいと思ったら、お金を払って外に学びに出ることは一つの選択肢なのではないでしょうか。

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大学は知の拠点である

大学の存在する目的は、就職を斡旋することではありません。人々の学びたいという気持ちに答えることだと思います。そんな人々が集まるって集団となり、原動力となって新しい発見や発明が生まれるのです。根本的に利益を追求する企業とは、異なるのです。

もし、学びたいという気持ちがあれば年齢は関係なく、学生でも社会人でも大学は門を開いてくれます。現に開いています。

そこにいる人々は、やはり学びたいという志を持っており、職場の同僚とは異なる価値観を持った仲間に出会える可能性があります。

会社に在籍しながら、通うことに意義がある

仕事を辞めて大学に通う選択肢ももちろんあります。

私は、大変かもしれませんが、仕事との両立を進めてほしいと思っています。

リスクヘッジになる。

甘い考えかもしれませんが、もし学ぶことを諦めたり嫌になった場合、会社に戻ることができます。MBAが取れなくても、学位を取れなくても先生方には迷惑をかけることになっても、生活の基盤を失うことはありません。病気になって研究や勉強ができなくなっても会社には在籍しています。これは大きなメリットだと思います。

仕事に還元できる。

学んだことを応用するというのは、学生には難しいことでした。社会人になった今では、新しいことを学んだらすぐに最先端のビジネスや研究に応用できるのです。これはアカデミックの研究者にもできないメリットです。ビジネスが研究や学習にさらに応用ができる可能性もあります。

長期履修制度を積極的に活用しよう。

長期履修制度は以下のようなものです。

長期履修学生制度」とは、職業を有している等の事情により、標準修業年限内では、 大学院の教育課程の履修が困難であると認められる者に限り、標準修業年限を超えて計画 的な履修を立てることができる制度です。

修士課程においては、標準修業年限 2 年を、3 年又は 4 年として、博士後期課程におい ては、標準修業年限 3 年を、4 年、5 年又は 6 年として計画的に履修することができます。

この制度を新たに本研究科に入学(進学を含む)する者が申請した場合、標準修業年限 の授業料の総額を、長期履修期間として認められた年数で支払うことになります。

長期履修学生制度について 東京大学大学院情報理工学系研究科

つまり、社会人などフルタイムで在籍できない状況であるならば、最大6年かけて学位を取得しても良いということです。一番のメリットはその次で、授業料の総額を履修期間の年数で割って良いということです!

総額で180万円だった場合をイメージしてみましょう。

通常博士課程では3年間なので、毎年60万円支払います。

もし長期履修制度で6年間の修了を目指すのであれば、

総額の180万円は変わらず、6年間で割った30万円を毎年払えばいいのです。

総額が変わらないだけでなく、支払いも伸ばせるということは、金利ゼロで分割払いできるようなものです。大変素晴らしい制度だと思います。

もちろん入学金や施設利用料などの取り扱いは各大学によると思います。また全ての方がこの制度を使えるとは限りません。

まずは一歩を踏み出して、学びたいことを研究している大学の先生にコンタクトをとってみませんか?

MBAの方は、入試説明会や資料請求から始めましょう。

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